復縁屋の選び方！信用できる復縁屋の見分け方

信頼できる復縁屋を見分けるには

インターネット上には、様々な復縁屋のHPがあふれています。「成功率100%！」「必ずあなたのお悩みを解決します」「格安！」といった心惹かれる言葉を眺め、どの復縁屋に相談しようか悩んでいる方も多いことでしょう。

しかし、ここで問題となるのがどの復縁屋が信頼できるのかという点です。

残念ながら、全てが信頼できる復縁屋と言うことはありません。悪徳商法に近いタイプやお客様とのトラブルを何度も起こしている復縁屋も存在しているのが事実です。

業者同士は情報共有ができているため、復縁屋の良し悪しを把握しています。しかし、一般人の方が見分けるのは至難の技です。

日常生活の中では騙された経験がない方や、大きなトラブルに巻き込まれたことがない方が、復縁屋選びに失敗してしまう理由は大きく分けて3つあります。

問題を抱えている状態のため、冷静な判断が難しい

復縁屋に依頼を考えている以上、あなたは何か悩みごとを抱えている状態のはずです。そのため、いつも通りの判断、思考ができなくなっている可能性があります。

依頼後にトラブルとなった人の中には、普段なら気づくはずの違和感を見逃してしまったといった声も少なくありません。

復縁屋に依頼した経験がなく、判断基準がわからない

人生の中で、何十回も復縁屋に依頼する機会がある人は、稀です。多くの方が一回あるかないか、多くても二回といったところではないでしょうか。

また、そもそも復縁屋に依頼するという経験がないため、何を基準に復縁屋を選べば良いかわからず、HP上の言葉や相談員の話を鵜呑みにした結果、納得できない結果に終わってしまったという事例も多いです。

HPのイメージや雰囲気に騙されてしまった方が多いとも言えます。

周囲に相談できないため、生の口コミが手に入りにくい

例えば、信頼できる医師に関する情報であれば、比較的周囲に相談することが可能です。その結果「●●医院がおすすめ」「その病気であれば△△先生に手術をお願いした」など、生の口コミが手に入るため、安心して医師や病院を選ぶことができます。

しかし、復縁屋への依頼はそうはいきません。「復縁屋に依頼することを隠しておきたい」「相談したいが、周囲の誰を信じていいのかわからない」といった声も多く、一人で信頼できる復縁屋を探さなければいけないという状態になり、迷いが増えてしまいます。

ドキッとした方も多いのではありませんか？

まずは、今の自分はいつもとは少し違う心の状態であるということを理解してください。できる限り早く工作を依頼したいという気持ちは十分わかります。しかし、まずは一旦落ち着きましょう。

信頼できる復縁屋かどうかを見分けるためには、焦りは禁物です。

依頼するのはやめた方がいい復縁屋とは？

最初に、依頼するのはやめた方がいい復縁屋についてお伝えします。

なぜなら「良い復縁屋」の基準は、人によって、また依頼内容や希望内容によって、個人差が生まれる為です。また、お互い人間同士ですから、性格の合う・合わないといった部分もあることでしょう。依頼内容によって、最適な復縁屋の基準が変わることもあります。

しかし、依頼するのをやめた方がいい復縁屋の条件は、共通です。HPの閲覧や無料相談の段階で、次にお伝えする内容に一つでもあてはまると感じた場合は、調査・工作後トラブルとなる可能性が非常に高いため、依頼しないことをおすすめします。

料金面

依頼する側の視点で言えば、同じ調査であれば少しでも安い費用の復縁屋に依頼したいと考える方が少なくありません。

しかし

料金設定自体が曖昧でわかりにくい
「成功しなければ、成功報酬不要」とうたっているが、成功報酬の基準が不明
「業界最安値」など、激安価格をPRしている

といった復縁屋は注意が必要です。

高額な追加費用を発生させる前提で、初期費用を抑えるパターンは多く存在しています。特に激安価格のPRは、素人を呼び寄せるためのエサだと考えるべきです。

あなたは、物やサービスを購入する際、価格を必ず確認しませんか？それは、復縁屋に依頼する際にも同じことが言えます。価格と調査内容が本当に見合っているのか、しっかり確認しなければいけません。

また、その説明を面倒臭がる相談員や曖昧に誤魔化す会社が、本当に良い調査・工作ができるでしょうか？価格表示や価格に関する質問に答えてくれない復縁屋に依頼することはやめましょう。

WEBサイトの掲載内容

現在多くの復縁屋は、公式のホームページを持っており、様々な情報の発信を行なっています。その内容も、依頼するかどうかを決める重要な判断基準となります。

「成功率100%」など誇大広告と思われる表現がある
違法な調査方法・工作内容が記載されている

上記2点のどちらか片方でも掲載されている場合、良い復縁屋・結ばせ屋とは言えません。

その理由をご説明します。

「成功率100%」は誇張している

「成功率100%」と書いてあれば、素人は「すごい！完璧に結果を出してくれる信頼できる復縁屋だ」と思うことでしょう。

しかし、どれほど優れた復縁屋だとしても、依頼期間中に100%の結果を出すことは不可能です。なぜなら、人の気持ちを揺れ動かすというのは、カンタンではないものだからです。

つまり、成功率100%をうたう復縁屋は「依頼を受け、元の関係性には戻せなかったが、その期間内の調査自体を問題なく終えることができた＝成功」とみなしている可能性があります。復縁や交際が出来たかどうかは関係なく、復縁屋側の独自の視点で成功としているだけです。

「依頼主にとっての成功＝元の関係性又はそれ以上の関係性」と、考えている復縁屋からは、このような発言は出てきませんので注意してください。

しかし、できる限りの方法を尽くすことが復縁屋の仕事です。恋愛総合探偵社LSPでは、工作期間内に成功するよう、事前準備に力を入れたり、ターゲットに合わせた接触方法を考えたりと、成功率をあげるために最善を尽くしますのでご安心ください。また、無料相談にてお話を伺った際には、工作に必要な期間など、具体的な内容と共にお見積りをお渡ししています。

探偵業の認可を受けている復縁屋でも違法行為はNG！

素人の中には、誤解されている方がいらっしゃいますが、探偵だからといって違法行為が許されているわけではありません。

完全なる違法行為や、グレーゾーンと感じられる調査・工作が記載されている復縁屋に依頼することは危険です。違法とわかっていて依頼した場合、依頼主も罪に問われる可能性がありますので、絶対にやめましょう。

必ず掲載されているべき内容の有無

探偵業の届出証明番号が掲載されていない
所在地が掲載されていない

探偵業の届出証明番号と所在地は、一般的な復縁屋であれば、当然のごとく掲載している内容です。

ひと昔前までは、誰でも自由に探偵や復縁屋を名乗ることができました。しかし、2007年、悪質な業者を排除するために誕生したのが「探偵業法」です。

探偵業を営む以上、各都道府県の公安委員会に届出を行う必要があり、その結果「届出証明番号」が与えられる仕組みとなっています。

つまり探偵業の届出証明番号が掲載されていない＝無届けの復縁屋というわけです。無届け＝届け出られない事情があると考えたほうが良いでしょう。

また、事務所所在地を掲載していない復縁屋にも、依頼すべきではありません。いざトラブルが起きた際に、姿を消してしまう可能性が高いためです。

「探偵業の届出証明番号・所在地を明らかにする＝責任を持って仕事をする」というあらわれです。この2点が掲載されていない復縁屋に依頼することは避けましょう。

依頼前にチェックしておきたい、復縁屋の行政処分とは？

復縁屋が探偵業法に違反した場合、公安委員会によって行政処分が行われます。

行政処分の主な内容は

書面交付違反（契約書の説明不足）
書面受理違反（依頼主が違法行為や差別行為に基づいた依頼をしていないかの確認不足）
変更届出書等偽造（住所・代表者名等の変更に伴う届出の不備）
証明書掲示違反（探偵業届出番号が記載された証明書が事務所に掲示されていない）

であり、特別に難しい内容を求められているわけではありません。

探偵の行政処分を受けた＝復縁屋として当たり前のことができていないと考えられるため、依頼するべきではないでしょう。

行政処分の有無の確認方法について

復縁屋に、直接行政処分の経験の有無を尋ねることは難しいものです。また、本当のことを答えてくれるとは限りません。

行政処分を受けているかどうか知りたい場合は、各都道府県の警察、または公安委員会に問い合わせる方法が確実です。

都道府県によっては、警察の公式HPに「警備業者及び探偵業者に対する行政処分の公表」として掲載されていることがありますので、一度確認してください。

ただし、公表期間は実際に行政処分が行われてから3年となり、それ以上前の処分の有無については調べることができません。

警視庁探偵業法に基づく行政処分

ご依頼の契約プロセスは法令に則っているか

契約時の復縁屋の対応が法令に則っているかどうかで、その会社の信頼度を判断することができます。復縁屋は依頼者との契約前に、「重要事項の説明」を書面で交付する義務があります。「重要事項の説明」で依頼者に説明する内容は以下の通りです。

- 契約前に「重要事項の説明」を行っていますか？
- 重要事項説明書や契約書は法定書面ですか？

探偵業法8条の第1項

1. 探偵業者の商号、名称又は氏名及び住所並びに法人にあっては、その代表者の氏名
2. 第四条第三項の書面に記載されている事項
※商号、名称、氏名、もしくは営業所の名称、広告・宣伝する場合に用いる名称。
3. 探偵業務を行うに当たっては、個人情報の保護に関する法律（平成十五年法律第五十七号）その他の法令を遵守するものであること。
第十条に規定する事項
※通称、探偵業者の「守秘義務」や「秘密保持義務」を指します。守秘義務とは、探偵業務で知り得た秘密を守らなければならない義務のことを言います。秘密保持義務とは、業務で集めた情報の保管方法・取扱方法を適正に管理する義務です。
4. 提供することができる探偵業務の内容
5. 探偵業務の委託に関する事項
6. 探偵業務の対価その他の当該探偵業務の依頼者が支払わなければならない金銭の概算額及び支払時期
7. 契約の解除に関する事項
8. 探偵業務に関して作成し、又は取得した資料の処分に関する事項

探偵業の業務の適正化に関する法律

また、契約時にも探偵業法で定められた内容を契約書に盛り込んで、依頼者に明示する義務があります。契約書に以下のポイントが明記されているかを必ず確認しましょう。